こんにちは、ことりねです。 前回は、わが家が生命保険を卒業して、固定費をスリムにしたお話をしました。 「でも、国の保障だけで本当に足りるの？」と不安に思う方もいらっしゃるかもしれません。
実は、FP3級の勉強をして一番驚いたのは、日本の公的保険（健康保険）がいかに手厚いかということでした。今日は、私自身や身近な人が救われた「生きた制度」のお話をします。
1. 働けなくなった私を支えてくれた「傷病手当金」
私自身、過去に病気で仕事を休まざるを得なくなったとき、一番の支えになったのが「傷病手当金」でした。これは、病気やケガで連続して休んだ際、お給料の約3分の2が最長1年6ヶ月間保障される制度です。
ここで知っておきたい大切なルールがあります。 手当が出るのは「4日目」からですが、最初の「3日間の待機期間」には、会社の公休日（シフト休み）や有給休暇が含まれていても大丈夫なんです。
「3日間も連続で欠勤扱いにしなきゃいけないの？」と不安にならずに済むこのルール、知っているだけで心の余裕が全く違います。もし体調を崩して長引きそうなら、まずは自分でも制度を調べ、早めに職場の総務や上司に相談することをおすすめします。
2. 同僚のガン闘病で知った「職場の健保」の底力
以前の同僚がガンで闘病した際、こんなことを言っていました。 「職場の健康保険独自の限度額設定（付加給付）があったおかげで、毎月の支払いが一定額で済んで、本当に助かった」と。
通常、医療費が高額になっても「高額療養費制度」で一定額（年収によりますが月8万円程度など）に抑えられます。でも、手厚い健康保険組合によっては、さらに独自のルールで「自己負担は月2万円まで」と決まっている場合があるんです。
難しい書類を読むのは面倒ですが、一度ご自身の「健保のしおり」やWebサイトをチェックしてみてください。一生モノの安心が見つかるかもしれません。
3. 「国の守り」があるから、民間の保険は最小限でいい
こうした手厚い公的保障があることを知ると、民間の保険に対する考え方が変わります。
- 住まいの心配： 住宅ローンの「団信」でカバー
- 高額な医療費： 国の「高額療養費制度」や「付加給付」でカバー
- 働けない間の収入： 「傷病手当金」でカバー
こうして「引き算」をしていけば、民間の保険で備えるべきは、公的保険ではカバーできない「差額ベッド代」や「通院費」「収入の減少分」だけで良くなります。
私が医療保険を「通院保障」や「収入保障」に絞れたのは、この確かな土台があることを知ったからなんです。
4. 結論：賢く頼って、のんびり暮らす
難しい制度のすべてを覚える必要はありません。「いざという時は、健康保険証が守ってくれる」という仕組みをなんとなく知っておくだけで、高い保険料という重荷を降ろすことができます。
家計簿は続かない私ですが、こうした「いざという時のルール」だけは、興味がある時に集中して確認するようにしています。
浮いた保険料で、今の暮らしをちょっと豊かに。 皆さんも、まずは一番身近な「健康保険証」の力を信じて、家計をスリムに整えてみませんか？
ことりね名古屋ノートでは、これからも「家計の便利帖」として、実体験に基づいた暮らしの知恵をお届けしていきます。
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